ダイバーシティ

近年注目を集める「ダイバーシティ」は、働き方改革の柱のひとつとしても推進されています。

ダイバーシティとは?

ダイバーシティ(Diversity)とは、直訳すると「多様性」を意味します。
組織マネジメントや人事の分野では、国籍、性別、年齢などにこだわらず様々な人材を登用し、多様な働き方をしていこうという考え方のことです。

ダイバーシティ経営(マネジメント)とは?

ダイバーシティの考え方を企業経営にも取り入れようというのが、「ダイバーシティ経営」です。

経済産業省では、ダイバーシティ経営を「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と定義しています。
ここでいう「多様な人材」とは、性別、年齢、人種や国籍、障がいの有無、宗教や趣味嗜好だけでなく、キャリアや経験、働き方などの多様性も含んでいます。

ダイバーシティ2.0

経済産業省が提唱した「ダイバーシティ2.0 」は、ダイバーシティの新たな方向性を示すもので、中長期的に企業価値を高め続ける経営上の取り組みです。
経産省が中心となり、企業が実践するにあたっての「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」を2017年に策定・公表、2019年6月に改訂版をリリースしています。

ダイバーシティが注目される理由

■ 労働人口の減少

国内の労働人口は、2008年をピークに減少傾向にあり、今後も労働人口の減少は加速するとみられています。
そこで、女性や高齢者、障がい者、外国人といった多様な人材の活用で労働力を補うことが必要だと考えられています。

■ 価値観の多様化

時代とともに、労働者の働き方やキャリアに対する考え方は多様化しています。
企業側は、多様化する人材のニーズに応え、人材獲得競争で他社に後れを取らないためにも、ダイバーシティを実践し、採用力を高める必要があります。

■ ビジネスのグローバル化

海外に生産拠点を構えたり、海外市場に進出するなど、ビジネスのグローバル化が進んでいます。
グローバル化に対応するためには、外国人の活用は必要不可欠となります。ダイバーシティを推進することで、外国人が働きやすくなり、グローバル化の推進につながります。

【参考文献】

経済産業省
・「ダイバーシティ経営の推進」
 https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/diversity/index.html
・「ダイバーシティ 2.0 行動ガイドライン」
 https://www.meti.go.jp/press/2018/06/20180608001/20180608001-3.pdf

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